IoTは、Internet of Thingsの略で、「モノのインターネット」と訳されます。
さまざまなモノが、人の介在なしにインターネットとつながり、データをやりとりすることで、新しい価値を生み出すのがIoTです。
IoTによって、消費者の生活や、企業の提供するサービス・ビジネスが変わると考えられています。
従来のITでは、パソコンで入力したデータなどを、インターネットを使って共有することで、新しい価値を生み出してきました。そこにモノもつながるようになったのがIoTです。
人を介さずにデータをやりとりすることから、言語や文化などの制約が少なく、また、人の少ない・立ち入れない場所でも活用できます。
IoTによって、生活におけるあらゆる「記録や管理」は、人ではなくモノが担うようになると期待されます。
IoTの分かりやすい例として、「スマートウォッチで運動量を測定してスマホに保存し、ユーザがいつでも確認できるようにする」、「外出先から、自宅のエアコンの電源を入れる」などがあります。
また、実際の取り組みとしては、工作機械や建設機械などの産業機械、電力や水道サービスにおける計量機器、社会インフラなどに設置される各種センサ（温度、湿度、人、振動、圧力、音、その他）などが先行しています。
IoTによって、あらゆるモノからデータを取り出せるようになると、そのデータを基にして、コンピュータの中に実際の世界を反映することができます。
ひとつひとつのデータには意味がなくても、大量のデータを処理して活用することで価値が生まれます。つまり、各々のモノに取り付けられたIoTデバイスそのものよりも、その先の、新しい価値を生むところが重要となります。
IoTの活用方法としては、（１）異なる企業との連携、（２）資産の活用（設備の稼働状況を把握して稼働率向上）、（３）データの活用（製品に搭載し、品質向上や新たな価値の提供）などがあり、従来のビジネスモデルを変えることも可能です。
人口減少や高齢化に伴い、さまざまな業種で生産性向上が急務となっていますが、無人化・機械化・自動化の手段として、IT、ロボット、AIなどとならんで、IoTが注目されています。
また、IoTには、「双方向につながる」、「人にはできない能力を提供する」という特長があり、IoTによって、世の中は、これまでのスケジュール駆動社会（大量生産）から、イベント駆動社会（オーダメイド生産）へ移行していくかもしれません。
なお、IoTに関する各国の取り組みも活発で、主な取り組みには以下のようなものがあります。
- ドイツ：Industrie4.0（国際標準化を目指す）
- 米国：Industrial Internet（デファクトスタンダードを狙う）
- 日本：Society5.0
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